４月27日の日経新聞の一面に、びっくりする記事が載っていました。
ぼんやりしていて、この記事を読んだのがGWも終わりごろ…。どんだけぼんやりしてるのかという感じです。
タイトルにはこうありました。
「配当より雇用維持を」機関投資家が転換 コロナ対応
内容を見ると…
新型コロナウイルスの感染拡大で雇用不安が高まる中、世界の機関投資家が企業に従業員を守るように求め始めた。
企業に解雇を避けるよう求め、配当減を容認する姿勢を打ち出した。
短期的な利益追求より、社会課題に向き合う方が、長期的な成長につながると株主の考えが変わってきた。
衝撃的です。
これまで、私のようなしろうとでも「株主が一番」「配当は利益還元として重要な要素」というような考え方がベースにあったように認識していました。
それをプロの機関投資家が転換しはじめているとは驚きです。
「優秀な従業員が離れるなど、コロナ終息後に競争力が失われるリスクを警戒」とのこと。
なるほど、確かに短期的な目線で解雇しても、長期的に見ればそれがリスクになるということですね。
株主総会が延期されたり、配当が減ったりなくなったり、優待が見直されたり廃止されたりと、投資をした立場からは残念なことがたくさん起こっています。
私の含み損も100万円近くを記録しています。
あちゃーという感じです。
ですが、この記事を読んで「長い目でみてあげようよ」と自分をちょっとだけなぐさめることができました。